印刷物の「チラシ」を活用し、商品やサービスを訴求するのがチラシ広告です。チラシ広告には、新聞折込チラシ、同封同梱広告、ポスティングなどさまざまな媒体があります。チラシ広告には、どのようなメリットやデメリットがあるのでしょうか。チラシを活用したプロモーションを成功させるには、チラシ広告の種類や特徴を知り、最適な媒体を選ぶことが大切です。
本記事では、チラシ広告の種類別に特徴を解説したうえで、費用相場やメリット・デメリットを解説します。
紙媒体をご検討であれば、チラシ、掲載、DM(ダイレクトメール)あらゆるご提案が可能です。ダイレクトマーケティングでのオフライン施策をお考えの際は、お気軽にご相談ください。
チラシ広告とは?印刷物の「チラシ」を活用した広告のこと
チラシ広告とは、紙媒体の広告の一種で、印刷物の「チラシ」を活用した広告手法です。
身近なチラシ広告の例が、スーパーや不動産、保険、ドラッグストアのチラシです。チラシに商品の価格や店舗情報、セールのお知らせなどの情報を掲載し、消費者の関心を高め、販売促進や店舗集客を行うのがチラシ広告の目的です。1枚のチラシに印刷できる情報量は限られるため、情報の取捨選択を行ない、メリハリのある紙面づくりを行うことが大切です。
チラシ広告といっても、新聞折込チラシ、同封同梱広告、ポスティングなどさまざまな媒体があり、それぞれ強みやレスポンス率が違います。チラシの広告効果を高めるため、チラシ広告の種類別のメリットやデメリットを知りましょう。
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チラシ広告は3種類!特徴やレスポンス率の違いを解説
チラシ広告は、新聞折込チラシ、同封同梱広告、ポスティングの3種類に分けられます。それぞれの特徴やレスポンス率を以下の表にまとめました。
特徴 | チラシ1枚あたりのレスポンス率の目安 | |
新聞折込チラシ | 新聞と一緒に折り込まれるチラシ広告 | 0.03%~ |
同封同梱広告 | 通販カタログや購入した商品などと一緒に封入されるチラシ広告 | 0.1%~ |
ポスティング | 個人住宅や集合住宅のポストに直接投函されるチラシ広告 | 0.03%~ |
3種類のチラシ広告の違いについて、1つずつ見ていきましょう。
新聞購読者に訴求可能な「新聞折込チラシ」
新聞折込チラシは、新聞と一緒に折り込まれるチラシ広告です。B4サイズからB1サイズまで、さまざまなサイズの新聞折込チラシがあります。チラシ1枚あたりのコストは、折り込むチラシのサイズが小さいほど低下します。
その理由は、B4サイズの小さなチラシなら、印刷費用やあらかじめ折加工などを行う必要がないため、安価に広告を出稿できます。新聞折込チラシの主なターゲットは新聞購読者ですが、近年の新聞購読者の高年齢化にともない、ターゲットのシニア層の割合が高まっています。
顧客のセグメントが可能な「同封同梱広告」
同封同梱広告とは、通販カタログや購入した商品などと一緒に封入されるチラシ広告です。同封同梱広告に使われる主な媒体は、以下の4種類です。
媒体区分 | 特徴 | ターゲット |
通販カタログ | 消費者が自ら関心を持ち請求するため、「シニア層・シルバー層(60代・70代)」「主婦層」「ママ世代」など顧客のセグメントが行いやすい。消費者の手元に確実に届き、高い開封率が期待できる。 | ・通販の利用が多い購買意欲大盛な主婦層やシニア層 |
商品同梱 | 各通販会社の商品とセットで、チラシやサンプルなどを同梱する。顧客自身が購入した商品であるため、100%に近い開封率が期待できる。化粧品・健康食品などで豊富な実績があるが、最近は、個人向け電力、動画配信サービス、買取、その他サブスクサービス等からの需要が増加 | ・最近商品を購入したホットな顧客
|
会員誌・会報誌 | 会員誌・会報誌の読者に対し、親和性が高い広告物を同封同梱することで、ターゲットを絞ったマーケティングが可能になる。会員誌・会報誌が持つ独自の顧客リストを利用できるため、DMやポスティングといった広告手法と違い、狙ったターゲットに直接リーチできる。マンションオーナーなど「高所得者・富裕層」向けの会報誌も存在。 | ・60代・70代の可処分所得が多い層
・不動産業、金融業、医師など富裕層が中心 |
クレジットカードの利用明細書 | クレジットカード会社から送られてくる利用明細書にチラシ・リーフレットなどを同封する広告手法。利用明細書であるため開封率が高く、クレジットカードの利用者の層に合わせた訴求が可能になる | ・スーパーや百貨店の利用が多い40~50代の主婦層など |
チラシを同封同梱する媒体によって、ターゲットとなる顧客層が違います。
主婦層、シニア層、富裕層等に向けた媒体が多く、媒体自体がすでにセグメントされているといっても過言ではありません。そのため、同封同梱広告は売りたい商品やサービスのターゲットに合わせて媒体を選ぶことで、顧客の細かなセグメントが可能な点が特徴です。同封同梱広告ではチラシのほかにも、小冊子、パンフレット、リーフレット、商品のサンプリングなども同封同梱されます。
【参考記事はこちら】:同封広告と同梱広告の違いや種類を理解して到着率・開封率を高めよう | 通販支援ノート (nissen.biz)
厳選30媒体!シニアシルバー層向けの同封同梱メディア一覧ファイル→ファイルはこちら
広告表現の幅が広い「ポスティング」
ポスティングとは、個人住宅や集合住宅のポストに直接投函されるチラシ広告です。ポスティングに使われるチラシ広告は、ポストに投函できれば形もサイズも自由です。広告表現の幅が広く、消費者の購買意欲を換気するため、さまざまなデザイン面の工夫が見られます。
地域によっては、ポスティングの代行業者がいるため、チラシを配布する場合は代行業者に依頼するのが一般的です。
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チラシ広告の種類別に見たメリット・デメリット
チラシ広告の種類によって、メリット・デメリットが異なります。
メリット | デメリット | |
新聞折込チラシ | ・シニア世代への訴求力が高い
・市区群、町丁目から全国へ訴求できる |
・若年層へリーチできない |
同封同梱広告 | ・顧客のセグメントが可能
・高い開封率が期待できる ・チラシ広告では最も反応率が期待できる |
・他のチラシ広告よりも封入費が高い |
ポスティング | ・エリアセグメントが可能
・デザイン面の自由度が高い |
・人件費がかかる
・ポスティング禁止の建物が増えている |
それぞれのメリット・デメリットについて、1つずつ見ていきましょう。
「新聞折込チラシ」のメリット・デメリットを比較
新聞折込チラシのメリットは、「シニア世代への訴求力が高い」「市区群、町丁目から全国へ訴求できる」「拡大性がある」の3点です。近年、新聞購読者は高齢化が進んでいるため、シニア世代へリーチしたい場合は新聞折込チラシが適しています。また、全国区や地方区で広告を展開できるため、市区群などのエリアから全国の広い地域まで商品やサービスを訴求でき、拡大性もあるため、スケールメリットが出せるのも新聞折込チラシのメリットです。
一方、新聞折込チラシのデメリットは、「若年層へリーチできない」点です。総務省の調査によると、10代20代で新聞を読んでいる人は合計して10%にも届きません。[注1]
そのため若年層へ向けた商品やサービスの訴求を目的としている場合、新聞折込チラシは効果に薄いと言えます。
[注1]総務省:令和2年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査
「同封同梱広告」のメリット・デメリットを比較
同封同梱広告のメリットは、「顧客のセグメントが可能」「高い開封率が期待できる」「チラシ広告では最も反応率が期待できる」の3点です。同封同梱広告は、商品やサービスのターゲットに合わせて媒体を選べます。たとえば、通販系であれば、ファッションの通販カタログなら読者は30~50代の女性、医師会や不動産オーナー向けの会報誌なら読者は富裕層が中心、シニア・シルバーを対象とした通販カタログなら読者は60歳以上の女性が中心となります。
このように、媒体を選ぶことで顧客をセグメントし、狙ったターゲットに商品やサービスを訴求できるのが、同封同梱広告の強みです。また、顧客自身が請求、購入したものにチラシを封入するため、高い到着率・開封率が期待できます。
一方、同封同梱広告のデメリットは、「他のチラシ広告よりも封入費が高い」点です。封入費とは、印刷費をのぞく作業費や手数料のことです。コスト詳細については次項で詳しく説明しますが、同封同梱広告では事前に媒体テストや結果検証を行うため、チラシ1枚あたりの封入費が高くなります。ただしチラシ広告のなかでは、最も反応率が期待できる媒体と言えるでしょう。
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「ポスティング」のメリット・デメリットを比較
ポスティングのメリットは、「エリアセグメントが可能」「デザイン面の自由度が高い」の2点です。ポスティングでは、チラシを配布する地域を丁目単位で決められるため、地域に合わせた顧客のエリアセグメントが可能です。また、ポストに投函できる形やサイズであれば、どのようなデザインでもかまいません。
一方、ポスティングのデメリットは、「人件費がかかる」「ポスティング禁止の建物が増えている」の2点です。チラシのポスト投函を自社で行う場合は、広告の作成費用とは別に人件費がかかります。ポスティングの代行業者に依頼する場合も、所定の代行手数料が必要です。最近はポスティングを禁止する集合住宅が増えているため、地域によってはチラシ配布が制限される可能性もあります。
チラシの費用対効果を上げるには?
チラシの費用対効果を上げるためには、次の3つの方法が考えられます。
1.制作費用を抑える
印刷費用
チラシ印刷は、モノクロなどの1色印刷か4色カラー印刷なのか、A4ペラなのか、A3の2つ折りなのか、また斤量と言われる、紙の厚みによっても料金は異なります。
また、部数が増えれば増えるほど1枚単価は安くなり、さらに、納期までが余裕のあるスケジュールの場合も多少費用を安くできる場合もあります。
補助金制度を利用する
小規模事業者の場合、補助金制度を利用して制作費用を安く抑えることができます。
小規模事業者持続化補助金は上限が50万円までであれば、チラシ制作費用の3分の2までが支給されます。
2.クリエイティブを練り上げる
チラシの広告効果を高めるためには、まず、自社がターゲットとしている顧客に対してのお悩みや課題が、自社の商品によって解決できるといった提示がしっかりできているかという観点がなにより重要です。チラシを見た人に”このチラシは、私のことを言ってる!?”と思ってもらえることが購入につながり、費用対効果を高める一歩となります。
その上で顧客やユーザーが求める情報を、興味や関心を引くキャッチコピーや行動につながるコピーライティングで訴求し、商品・サービス特性やお客様の声などのコンテンツを、わかりやすくレイアウトしたうえで、デザインすることが大切です。
また、購入障壁を下げるためのクーポンや返品保証、さらにチラシだけでは伝えられない情報をQRコードからwebサイトで紹介するなどの連携も大切になります。そして、クリエイティブは複数作成しておきましょう。全く違うクリエイティブを作れない場合は、キャッチコピー違いやオファー違いからでも構いません。ABテストを繰り返すことでチラシがブラッシュアップされ勝てるクリエイティブを作り上げることが可能になります。
3.媒体やクリエイティブのABテストを行う
前段でも記載をしているとおり、広告効果を高めるためには、媒体やクリエイティブのABテストを行うことが非常に重要です。
新聞折込チラシやポスティングであれば、配布エリアのテストが一般的ですし、同封同梱広告であれば、ニッセンのような40代以上の女性層をカバーしている媒体や、シニアシルバー層に特化した総合通販系の媒体、富裕層や、子供向けなど、様々なターゲティングが可能なため、複数の媒体をプランニングしてテストを行います。
また各媒体の中で、クリエイティブのABテストを行うことで、さらに費用対効果を高めることが可能となります。
【参考記事はこちら】:チラシの反応率の目安や高めるための4つのポイントを詳しく解説 | 通販支援ノート (nissen.biz)
チラシ広告の種類別に見た費用相場
チラシ広告を種類別に見ると、費用相場はどのようになっているのでしょうか。印刷代をのぞく、チラシ1枚あたりの封入費の平均価格は以下の通りです。
チラシ1枚あたりの料金相場 | |
新聞折込チラシ | 3円程度 |
同封広告 | 5円~15円 |
同梱広告 | 5円~25円 |
ポスティング | 5円程度 |
新聞折込チラシやポスティングは、一度に大量のチラシを展開するため、チラシ1枚あたりの封入費は比較的低コストです。
一方、同封広告の封入費はチラシ1枚あたり5円~15円、同梱広告は5円~25円と、幅があるものの新聞折込チラシやポスティングよりも高くなります。しかし、同封同梱広告は高い開封率やレスポンス率が期待できるため、プロモーションの費用対効果を見極め、チラシ広告の媒体を選ぶことが大切です。
まとめ チラシ広告の種類や特徴を知り、最適な媒体選びを
チラシ広告とは、印刷物の「チラシ」を活用した広告手法です。チラシ広告には、新聞折込チラシ、同封同梱広告、ポスティングなど、さまざまな媒体があります。チラシ広告の媒体ごとに料金相場やレスポンス率が違うほか、それぞれメリットやデメリットも異なります。商品やサービスをしっかり訴求するためには、チラシ広告の種類や特徴を知り、最適な広告媒体を選ぶことが大切です。
チラシを活用したプロモーションならニッセンへ
ニッセンでは、商品や通販カタログをお客様にお届けする際、チラシや小冊子を同送する「カタログ同送」「商品同梱」サービスを提供しています。通信販売の老舗としての認知度の高さや、ニッセンが長年蓄積した顧客リストを活用し、アクティブな優良顧客にのみ商品やサービスを訴求することが可能です。
加えて、広告代理店機能も持ち合わせているため、ニッセンの媒体だけでなく、様々な媒体のプランニングが可能です。100媒体以上の同封同梱チラシ媒体、もちろん折込チラシやポスティングも対応が可能です。
チラシ広告の到着率・開封率は100%で、高い注目度が得られます。同封広告や同梱広告など、チラシを活用したプロモーションなら、ぜひニッセンにお問い合わせください。
紙媒体をご検討であれば、チラシ、掲載、DM(ダイレクトメール)あらゆるご提案が可能です。ダイレクトマーケティングでのオフライン施策をお考えの際は、お気軽にご相談ください。